未婚男性・未婚女性の年収分布|年収600万円以上は同年代未婚男性の何%か【政府統計を集計】

「年収600万円以上の男性と結婚したい」——この希望に該当する男性が実際にどれくらいいるのか、政府統計で確認できます。

総務省「令和4年就業構造基本調査」(2022年)を当サイトが集計したところ、働いている35〜39歳の未婚男性のうち、年収600万円以上は13.6%、800万円以上は3.9%でした。

婚活で使われる年収の話は「男性全体」の数字であることが多いのですが、初婚の婚活で相手になるのは未婚(結婚歴のない)男性・女性です。未婚に絞ると、数字は大きく変わります。この記事では、未婚男性・未婚女性の年収分布を年齢別に整理します。

この記事のデータについて

数値はすべて総務省「令和4年就業構造基本調査」(表04000・全国)をもとに当サイトが集計したものです(2026年8月17日にe-Stat APIで取得)。年収は「主な仕事からの年間収入・収益」で、副業や世帯の収入は含みません。分母は働いている(有業の)未婚者のうち収入の階級が把握できた人で、働いていない未婚者は含まれません。この調査の「未婚」は結婚歴のない人を指し、離別・死別の方は含みません。調査は5年ごとに実施され、次回は2027年の予定です(本記事は2022年調査の公表値を使用しています)。

目次

あなたの年収は同年代未婚者の上位何%でしょうか

性別・年齢・地域(全国・47都道府県)・年収を入れると、公式統計の年収階級にもとづくおおよその位置が分かります。

同年代の未婚者の中で、年収は上位何%?

総務省「令和4年就業構造基本調査」(2022年)をもとに当サイトが集計した割合を表示します。

出典:総務省「令和4年就業構造基本調査」表04000(全国・有業者)を当サイトが集計(2026年8月17日取得)。 年収は「主な仕事からの年間収入・収益」で、副業や世帯の収入は含みません。 分母は働いている未婚者のうち収入の階級が把握できた人で、働いていない方は含まれません。 「未婚」は結婚歴のない人を指します。 表示している割合は「その金額以上の人」の累計です。階級ごとの割合ではないため、 いくつも足し合わせて100%になる性質のものではありません。 割合は公式の年収階級(例:500~599万円)の境界で計算した概算で、 階級の内側での順位は推計していません。

年収の水準は地域でも大きく違います。35〜39歳の働いている未婚男性のうち年収600万円以上の割合は、全国13.6%に対し、東京都では30.6%、沖縄県では1.5%です(都道府県は同調査の表02300を当サイトが集計)。同じ「年収600万円」でも、どこで婚活するかで意味が変わります。

数字の背景を、ここから年齢別に見ていきます。

未婚男性の年収分布【年齢別】

働いている未婚男性のうち、各年収以上の人の割合です。

スクロールできます
年齢年収500万円以上年収600万円以上年収800万円以上推計中央値
20〜24歳2.1%0.5%0.1%229万円
25〜29歳12.0%5.1%1.1%338万円
30〜34歳20.7%9.2%2.9%357万円
35〜39歳24.1%13.6%3.9%365万円
40〜44歳24.9%14.6%4.4%360万円
45〜49歳28.3%17.6%5.1%374万円
50〜54歳30.1%19.8%7.9%374万円
55〜59歳30.6%20.1%8.2%364万円
60〜64歳12.6%8.3%4.0%256万円

総務省「令和4年就業構造基本調査」を当サイトが集計。中央値は年収階級から当サイトが推計した値(階級内線形補間)です

働いている未婚男性のうち「年収600万円以上」の割合(年齢別)
20〜24歳
0.5%
25〜29歳
5.1%
30〜34歳
9.2%
35〜39歳
13.6%
40〜44歳
14.6%
45〜49歳
17.6%
50〜54歳
19.8%
55〜59歳
20.1%
60〜64歳
8.3%
総務省「令和4年就業構造基本調査」(2022年・全国)を当サイトが集計。分母は有業の未婚男性で、働いていない未婚者は含みません。

読み方のポイントは3つです。

  • 「年収600万円以上の未婚男性」は、多くの年代で2割以下です。最も割合が高い55〜59歳で20.1%(約5人に1人)
  • 婚活の中心になる25〜34歳では、600万円以上は5.1〜9.2%。約20人に1人〜約11人に1人の水準です
  • 未婚男性の年収の推計中央値は、25〜59歳で338万〜374万円です。婚活の中心となる25〜39歳では338万〜365万円で、「同年代の真ん中」は400万円に届きません

正社員に限定すると数字は上がりますが、それでも35〜39歳で600万円以上は16.2%(推計中央値411万円)です。約6人に1人の水準で、「正社員なら600万円が普通」とは言えません。

未婚女性の年収分布【年齢別】

スクロールできます
年齢年収400万円以上年収500万円以上年収600万円以上推計中央値
20〜24歳3.5%0.7%0.2%215万円
25〜29歳18.0%5.0%1.2%286万円
30〜34歳23.2%10.7%4.5%285万円
35〜39歳25.2%13.4%6.1%278万円
40〜44歳29.2%16.9%10.1%291万円
45〜49歳31.9%19.7%11.0%300万円
50〜54歳35.2%24.0%13.7%305万円
55〜59歳36.7%24.8%16.0%321万円
60〜64歳15.7%8.6%5.7%225万円

総務省「令和4年就業構造基本調査」を当サイトが集計。中央値は当サイトの推計値

働いている未婚女性のうち「年収500万円以上」の割合(年齢別)
20〜24歳
0.7%
25〜29歳
5.0%
30〜34歳
10.7%
35〜39歳
13.4%
40〜44歳
16.9%
45〜49歳
19.7%
50〜54歳
24.0%
55〜59歳
24.8%
60〜64歳
8.6%
総務省「令和4年就業構造基本調査」(2022年・全国)を当サイトが集計。分母は有業の未婚女性で、働いていない未婚者は含みません。
  • 働いている未婚女性のうち、年収500万円以上は30〜34歳で10.7%、35〜39歳で13.4%
  • 正社員に限定すると、30〜34歳の500万円以上は15.2%に上がります

未婚男性は「男性全体」より高年収層の割合が低い——ここが婚活データの盲点です

同じ調査で、未婚男性と男性全体(既婚を含む)を比べると、大きな差があります。

スクロールできます
年齢未婚男性の600万円以上男性全体の600万円以上
30〜34歳9.2%16.9%
35〜39歳13.6%28.0%
40〜44歳14.6%35.7%

総務省「令和4年就業構造基本調査」を当サイトが集計(いずれも有業者)

「年収600万円以上」の割合:未婚男性と男性全体の差
未婚男性男性全体(既婚含む)
30〜34歳
9.2%
16.9%
35〜39歳
13.6%
28.0%
40〜44歳
14.6%
35.7%
総務省「令和4年就業構造基本調査」(2022年・全国・有業者)を当サイトが集計。どの年代でも未婚男性の割合は男性全体を大きく下回ります(35〜39歳では半分以下)。相関であり因果ではありません。

35〜39歳では、男性全体なら28.0%いる「年収600万円以上」が、未婚に絞ると13.6%と半分以下になります。「同年代のおよそ4人に1人は600万円以上ある」という感覚で未婚男性を探すと、実際の未婚男性の中では割合が半分以下になる、ということです。

なおこれは相関であって因果ではありません。「年収の高い男性から先に結婚していく」のか「結婚を機に仕事や収入が変わる」のかは、この統計だけでは判別できません。婚活の実務で大事なのは理由の解釈より、未婚男性の年収分布は男性全体の分布とは別物だという事実のほうです。

一方、女性はこの区分ではほぼ差がありません(30〜34歳の500万円以上:未婚10.7%・女性全体10.6%)。年代によっては未婚のほうがやや高い区分もあります(35〜39歳:未婚13.4%・全体11.1%)。

なお、IBJ成婚白書(第5回)は、自社ネットワークの成婚会員という別の母集団について「女性の成婚率は年収帯によらず30〜40%」と分析しています。母集団も指標も異なるため本統計と直接比較はできませんが、「女性の年収」の扱いを考える参考になります(詳しくは結婚相談所と年収の記事)。

年収が高い男性ほど「結婚歴あり」の割合が高い

「どの年収層が結婚しやすいのか」の手がかりも、同じ調査から得られます。年収帯ごとに「結婚歴のある人(未婚以外)」の割合を当サイトが計算しました。

年収帯(35〜39歳・働いている男性)結婚歴のある人の割合
300万円未満38.2%
300万円台54.8%
400万円台67.0%
500万円台77.8%
600万円台80.4%
700万円台82.0%
800万円台83.8%
900万円台93.6%
1000万円以上87.5%

総務省「令和4年就業構造基本調査」を当サイトが集計(有業者・収入階級が把握できた人)。900万円台以上は該当者数が少ないため割合が振れやすくなります

年収帯別「結婚歴のある人」の割合(35〜39歳・働いている男性)
300万円未満
38.2%
300万円台
54.8%
400万円台
67.0%
500万円台
77.8%
600万円台
80.4%
700万円台
82.0%
800万円台
83.8%
900万円台
93.6%
1000万円以上
87.5%
総務省「令和4年就業構造基本調査」(2022年・全国・有業者)を当サイトが集計。ある時点の割合であり、結婚のしやすさ(成婚率)そのものではありません。900万円台以上は該当者数が少ないため割合が振れやすくなります。

35〜39歳の男性では、年収300万円未満の38.2%に対し、500万円台では77.8%。30〜34歳でも同じ傾向です(300万円未満25.2%→500万円台68.1%)。男性の年収と結婚には、統計上はっきりした関係があります。

ここでも2つ注意があります。

  • これはある時点の「結婚歴あり」の割合であり、成婚率(結婚のしやすさ)そのものではありません。「年収が高い男性から先に結婚していく」のか「結婚を機に働き方や収入が変わる」のか、因果の向きはこの統計では判別できません
  • 女性はこの方法では意味のある比較ができません。 この統計の分母は働いている人だけなので、結婚を機に仕事を辞めた女性は分母から外れます。女性の「年収と結婚」の関係を見るには、IBJ成婚白書の年収帯別成婚率の分析のような別のデータが必要です

未婚者の人数が最も多いのは「年収300万円台」です

「空いている層はどこか」という視点でも見てみます。働いている未婚男性の人数が最も多い年収帯は、25〜39歳のどの年代でも300万〜399万円です(35〜39歳で25.3万人。次いで400万円台20.8万人)。

一方、IBJ成婚白書では、成婚した男性の中心は500〜600万円台でした。結婚相談所で成婚する層は、未婚者全体の分布よりも高年収側に寄っているということです。相談所は収入証明を求め年収基準を設ける社もあるため、会員の年収層が一般の未婚者より高めであることの表れと考えられます。

婚活の希望条件にどう使えばよいでしょうか

  • 「600万円以上」を条件にする場合:35〜39歳の未婚男性では13.6%(正社員限定でも16.2%)。該当者は約7人に1人の水準だと知ったうえで、他の条件との優先順位を決めてください
  • 「800万円以上」を条件にする場合:未婚男性のうち25〜29歳で1.1%・30〜34歳で2.9%・35〜39歳で3.9%、40歳以上の年代でも8.2%以下です。IBJ成婚白書(第4回)でも成婚男性の中心は500〜600万円台で、800万円以上の成婚率は頭打ちです
  • 自分の年収に不安がある場合:未婚男性の推計中央値は25〜59歳で338万〜374万円です。35〜39歳では42.2%が400万円以上なので、年収400万円は同年代未婚男性のおおよそ上位42%に入る境界です(400万〜499万円の階級内での詳しい順位は分かりません)
  • 結婚後の家計を考えるときは、一人の年収だけでなく二人の収入と働き方の組み合わせで見る必要があります。参考として、IBJ成婚白書(第5回)の集計では成婚夫婦の81.8%が世帯年収1,000万円以上でした(成婚会員の集計であり、未婚者全体を表す数字ではありません)

よくある質問

未婚男性で年収600万円以上の人は何%ですか。

総務省「令和4年就業構造基本調査」の当サイト集計では、働いている未婚男性のうち年収600万円以上は25〜29歳で5.1%、30〜34歳で9.2%、35〜39歳で13.6%です。正社員に限定すると35〜39歳で16.2%になります。

このデータの「年収」には何が含まれますか。

調査の定義は「主な仕事からの年間収入・収益」です。副業の収入や世帯全体の収入は含みません。また分母は働いている(有業の)未婚者のうち収入の階級が把握できた人で、働いていない未婚者は含まれません。

年収が高いほど結婚しやすいのですか。

この統計では、男性は年収帯が上がるほど「結婚歴のある人」の割合が高い傾向がはっきり出ています(35〜39歳:300万円未満38.2%・500万円台77.8%)。ただしこれはある時点の割合(相関)であり、結婚のしやすさ(成婚率)そのものではありません。因果の向きもこの統計では判別できません。

「未婚」には離婚した人も含まれますか。

含まれません。この調査の「未婚」は結婚歴のない人を指します。離別・死別の方を含む婚活市場全体とは範囲が異なる点にご注意ください。

データはいつのものですか。

2022年(令和4年)の就業構造基本調査です。この調査は5年ごとに実施され、記事作成時点(2026年8月)ではこれが最新の公表値です。次回は2027年に実施される予定です。

なぜ未婚男性は男性全体より年収が低いのですか。

この統計から言えるのは「未婚男性の年収分布は男性全体より低い側に寄っている」という事実までです。年収の高い人から先に結婚していくのか、結婚後に収入が変わるのかなど、理由はこの統計だけでは判別できません。

結婚相談所の会員の年収はこれと同じですか。

いいえ。結婚相談所は入会時に収入証明を求め、年収基準を設ける社もあるため、会員の年収層は未婚者全体より高めです。各社の公開データは結婚相談所と年収の記事で整理しています。

まとめ

  • 働いている35〜39歳未婚男性のうち、年収600万円以上は13.6%・800万円以上は3.9%(政府統計を当サイト集計・2022年)
  • 未婚男性の年収の推計中央値は25〜59歳で338万〜374万円。婚活の中心年代でも「同年代の真ん中」は400万円に届かない
  • 未婚男性は男性全体より高年収層の割合が低く、35〜39歳の600万円以上は全体28.0%に対し未婚13.6%と半分以下(相関であり因果ではない)
  • 女性は未婚と全体で差が小さい(30〜34歳の500万円以上はほぼ同率)
  • 男性は年収帯が上がるほど「結婚歴あり」の割合が高い(35〜39歳:300万円未満38.2%→500万円台77.8%。相関であり因果ではない)
  • 働いている未婚男性の人数が最も多いのはどの年代も年収300万円台。相談所の成婚層(500〜600万円台中心)は未婚者全体より高年収側に寄っている
  • 希望条件は「該当者が何%いるか」を知ったうえで決める。年収チェッカーで同年代内のおおよその位置を確認できます
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この記事を書いた人

結婚相談所の料金・サービス内容を各社の公式サイトから取り直し、確認日を明記して掲載しています。出典のない口コミや体験談は掲載しません。

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